よくある質問|採用情報| 株式会社システムコンサルタント KSC
  よく ある 質問  

  •      そもそもSE(システムエンジニア)とはどの様な仕事ですか?
    • 分かり易く言えばSEとは、お客様の業務をシステム化するに当たり、お客様とコンピューターの橋渡しを行うのが主たる仕事です。
    • SEには担当する仕事の範囲で上級SEから中級SE、初級SEに大別する事が出来ます。
    • お客様側からシステム化する業務の内容と最終目的を聞き取り、業務の流れや仕組みを体系的に把握して文書化します。(これを業務フローと言います。)
    • 把握して文書化された業務の流れや仕組みをシステム化するために、コンピューター的表現で文書化します。(やや専門的ですが、これをシステムフローと言います。)
    • 基本的にここまでは上級SEの担当です。中級SEと初級SEは作成されたシステムフローに従いコンピューター言語を使ってプログラムを作成します。
    • その間、上級SEはお客様と打ち合わせを行ったり、プログラムを作成している部下の仕事の進捗具合等を指導・監督します。
    • 上級SEは、お客様とのコミュニケーションや部下の指導・監督を行います。個人差はありますが、最低でも10年以上の経験は必要となります。
    • 中級SEは7年前後の経験者、仕事の難易度により上級SEの代行が出来るレベルです。
    • 初級SEは3年前後、一般的にはプログラマーと呼ばれる発展途上のSEの卵です。
  •      パソコンには興味有るけど、素人の私にシステム開発が出来るの?
              SEの育成方法はどの様になっているのですか?
    • 弊社では、入社後一年間は全員がコンピューターは素人を前提に独自のカリキュラムで研修を行います。企業は人材が命、「教育には時間と費用を惜しまず」が基本方針です。
    • 先ず、入社後3ヶ月間はインド現地法人施設において新入社員研修(英会話・コンピューター基礎技術)を実施します。(すべて英語で実施)。
    • 先ず、入社後3ヶ月間はインド現地法人施設において新入社員研修(英会話・コンピューター基礎技術)を実施します。(すべて英語で実施)。
      これはグローバル化時代に対し「例え短期間と言えども、国際的な感性を少しでも学び取って欲しい」と考えているからです。
    • 帰国後、各部署へ配属となります。各部の新入社員技術教育のカリキュラムに沿って教育担当者による基礎技術教育を受けます。 その後、職場の諸先輩からOJTでより実践的な技術教育を受けます。
    • これで教育が終わるのではなく、その後も日常の実務の中で諸先輩の指導・支援を受け、更には定期・不定期な技術教育の受講等も用意されています。
    • 殆どの新入社員は「コンピューターの知識・技術がゼロ」でのスタートですが、2年目には相応の仕事を、3年目ともなると立派に一人歩き出来るレベルまでに成長しています。
    • また、弊社では派遣は一切しておらず(派遣の項参照)、これがSE育成に大きな影響を与えています。何故なら、派遣先では重要な開発工程は殆ど担当させないからです。
    • 弊社はお客様から仕事を一括受託するために、弊社のSEはシステムの提案、要件定義、基本設計、開発、テスト等々、上流から下流工程迄が経験出来ます。この事がSEの育成と成長に好影響を与えているのです。派遣中心ではなかなか経験出来ない事です。
  •      「ソフトウエアは文系では難しい」と聞きましたが、本当でしょうか?
    確かに、ハードウエアは電気や物理の知識・技術が必要ですから、文系では難しいと思います。しかし、ソフトウエ の場合は、我々は「文系の方にこそ適性がある!」と考えています。それは、SEに必要な能力は「システムの知識や技術以外に次の資質が重要」と考えるからです。

    • お客様の考えを聞き出すコミュニケーション能力(会話力・表現力・説得力)が必要です。
      • アルバイト等から学び取った経験や幅広い人間関係は貴重な財産です。
      • 意外にもSEの仕事には文章力・読解力や提案力が重要です。
      • 折衝には一般教養や社会情勢、経済の知識等が必要になる事が多々有ります。
    • お客様のニーズを分析しニーズに合った的確な企画・提案を創りだす能力が必要です
      • アルバイト等から学び取った経験や幅広い人間関係は貴重な財産です。
      • 意外にもSEの仕事には文章力・読解力や提案力が重要です。
    • 未経験分野でも積極的に挑戦する意欲的な姿勢が必要です。
      もっとも、これはどの分野、或いは誰にでも必要な事ですが・・・。
    • 何といっても弊社の70%強が文系出身者、まさに「論より証拠」です。
  •      「ソフト会社は殆どが派遣、会社に戻っても自分の机さえない」と聞いていますが・・・
    • 中小ソフト会社は同業他社から仕事を頂く事が少なくありません。この場合、派遣契約となる事が多く、お客様と一括受託契約する事は余りありません。
    • 弊社には、仕事はお客様から「直契約で一括受託して自社内で開発する」と言う創業来40年以上守り通して来た自慢の経営方針があります。
    • 当然、大手コンピューターメーカーや大手ソフト会社と見積り競争する事は度々、独立系ソフト会社と言う厳しい環境下での営業ですが、逆にこれが弊社の強みにもなっています。
    • 一括受託開発を行っている弊社では派遣は一切ありません。また、「全社員には各自専用デスクに開発用PCが与えられている」は当然の事であります。
    • 機会があれば是非とも弊社をお訪ね下さい。社員が各人専用のPCを前に、そして、その壮観な室内風景の中で働く各社員の執務振りを御覧下さい。
  •      ソフト会社は夜遅くまで残業があり、休日出勤も度々有ると聞きますが・・・?
    • ソフトウエアの仕事は10人前後、大きくなればその倍以上のメンバーでプロジェクトを組み、お互いに協力しながら与えられた自己の担当範囲を処理します。
    • 上司は部下の力量と納期を考えて仕事を与えますが、進捗過程で思わぬトラブルが発生したり、本人のミス等で止む無く予定外の勤務時間が必要になる事は否めません。
    • また、本人でなくチームのメンバーのミスで計画が狂う事もあります。納期が決まっている以上はチーム全体でカバーする事は当然、これが残業や休日出勤となってしまうのです。
    • さらに、お客様の都合で仕事の内容が変更となっても、納期は変わらない・・・となれば臨機応変な対応が求められます。
    • 社員各自の残業をも計算に入れて多くの仕事を与える事は有りませんが、個人の能力差や本人のミスで残業が発生する人とそうではない人がいる事は仕方ないのかもしれません。
    • 仕事の都合上、残業が発生する事はありますが、常識を超えるようなレベルではありません。特定の社員に負荷が掛からない様に仕事の分散を計って労務管理を行っています。
    • 尚、休日出勤については可能な限り迅速に振替休日を支給する事になっています。
    • 休日と言えば、弊社にはリフレッシュ休暇制度というものが有ります。勤続を5年経過する毎に休暇と報奨金が支給、20年以上になりますと20日の休暇と報奨金が支給されます。
  •      20年後のSE像・・・
    • SEはコンピューター技術力だけではなく、お客様のニーズを的確に把握・提案し、求められるニーズをコンピューターシステムへと具現化するのが仕事です。
    • ところが、どの様に優秀なSEと言えども40歳を過ぎれば能力の低下は否めません。しかし、豊富な経験と習熟された技術力は大きな財産、この大切な財産を生かす事は本人は元より会社の発展に大きく影響します。
    • そのためには、先ず、本人の有する能力を的確に見抜き、更なる能力の指導育成を行わなくてはなりません。勿論、本人の努力なくして成長はありませんが・・・。
    • 部下の指導・監督力、営業的センス、或いは豊富な経験と専門的技術・知識を生かす等の各専門分野における仕事こそ20年後のSEに求められる姿であると思います。
    • 即ち、「実務力発揮型技術職」であるシステム開発から「経験的知識・技術発揮型専門職」としての管理職、営業職、或いは高度技術専門職を目指す事がSEの将来像と思います。
  •      (株)システムコンサルタントの将来展望・・・
    • 既に、日本はハードからソフトの時代、所謂、最先端を行く技術やノウハウを駆使した頭脳で勝負する時代になっており、まさにソフトウエアの開発はその際たるものです。
    • 但し、何処でも誰でも保有している技術やノウハウではなく、時代が要求するニーズを素早く的確に掴み、鋭く反応する感性と行動力でノウハウや技術を蓄積し、これ等を企業の柱として行く企業戦略こそ企業存続の生命線と思います。
    • 弊社が独立系ソフトハウスとして40年以上の間継続してきた事実、これこそ企業感性の鋭さを表していると言えます。
    • 弊社は、数ある実績の中で、特にデータベース(DB)技術を得意としております。日本を代表する大手企業からのDBコンサルティングやDB技術支援のご依頼を数多く受注致しております。
    • 仕事は同業他社に頼らず、技術力は時代のニーズを掴んだ分野に一極集中して同業他社との差別化を目指し、競争力のある独立系ソフト会社として突き進んで行きたいと思います。
    • また、2005年にはインドに現地法人を設立しました。 インドにおけるIT産業の普及は目覚しいものがあり、近い将来、インドは日本そして弊社の頼もしきパートナーになって行く事でしょう。